任天堂（7974）の分析。減収でも営業増益になった理由

任天堂が11月5日に公表した中間決算では、売上高が減る一方、営業利益は増えました。今回は、この違いをどう読むかに絞ります。対象は2026年4月から9月までの半年間です。

まず、数字を並べる

見る数字	中間期の実績	前年同期との比較
売上高	9,660億円	12.1%減
営業利益	2,165億円	49.1%増
営業利益率	22.4%	9.2ポイント上昇

金額は説明資料の億円表示によります。半年間の累計であり、通期の実績ではありません。

会社が説明していること

会社は、ゲーム機本体の販売台数が減った一方、ソフトの販売が堅調だったと説明しています。ゲーム専用機の売上に占める本体の割合は、73.2%から54.5%に低下しました。

また、米国IEEPA関税の還付に伴い、第1四半期に約3億USドルを売上原価から減額しています。円安も追い風で、会社は営業利益の段階で約222億円の押し上げ効果があったとしています。利益率の改善には、売上の中身の変化と、こうした一時的・外部の要因の両方が含まれます。

ここから、どう考えるか

この説明から考えると、「売上が減ったから不調」「利益が増えたから好調」という一言では足りません。

売れているものが変わったのか。一時的に費用が減ったのか。それぞれを分けることで、次も確かめたい点が見えてきます。今回の利益の伸びを、そのまま将来の伸びと置くのは慎重に考えたいところです。

次の決算で確かめたいこと

• ソフトの販売が続き、売上の構成はどう変わったか
• 一時的な要因を踏まえても、利益率の改善は続いているか
• 会社が出している通期の見通しに、どんな変化があったか

この三つを、次に読むときのメモにします。同じ会社を追うときは、前の記事で立てた問いから読み直すと、数字の変化をつかみやすくなります。